離婚後の家計を考えるときは、現在の収入と支出だけでなく、子どもの成長にともなう教育費や、将来の老後資金まで含めて見通すことが大切です。ひとり親世帯の収入、住居費、生活費、養育費などを整理し、進学や転居といった節目にどのような支出が見込まれるかを一緒に確認します。

児童扶養手当などの公的制度は、対象となる条件や金額が世帯の状況によって異なります。利用できる可能性のある制度を確認し、収入や支出の見通しに反映することで、制度を考慮した現実的な家計プランを作りやすくなります。制度の内容は変更されることもあるため、具体的な利用条件や手続きは自治体などの窓口で確認しながら進めます。

シミュレーションでは、毎月の収支に加え、入学や進学にともなう費用、住まいの維持費、医療費など、将来発生しうる支出も整理します。そのうえで、教育費をどの時期までにどの程度準備するか、老後資金の積み立てをいつからどのように始めるかを比べ、優先順位を検討します。すべてを一度に整えるのではなく、今の暮らしを無理なく続けることを大切にしながら、実行できる選択肢を探します。

じろう家計の相談所では、特定の商品や契約を前提とせず、数字やグラフを使って家計の状況を見える形に整理します。将来の見通しは収入や制度、進路などによって変わるため、いくつかのケースを比べながら、子どもの希望とご自身の生活の両方を大切にできる計画を一緒に考えます。まだ条件が決まっていない段階でも、分かる範囲の情報から整理を始められます。